カウントの真実

理想的なソファの上に寝てみたい

家具店など本当にとても多くの種類のソファーがある。したがって、運動に横になる寝てしまうことになるかもしれません。しかし、そこには、店の1時であるので、実際に自分ではないと思うが、それくらい気持ちの良いものであることを表現したかったのだ。本当に良いソファは座り心地が良いので納得です。
寝る時、布団派とベッド派と、少なくとも2つに分かれると思いますが、私は絶対にベッド派です。何か、もしジョーイだったとしても、床に寝したいですね。よくすることができないことはないと思うが、底からの高さのあるベッドでは寝やすいです。長年のベッドだからってのもあると思うんですが。やっぱり布団よりもベッド派ですね。私は。
　［ニューヨーク　４日　ロイター］　４日の米国株式市場は続伸し、ダウとＳ＆Ｐは約２年半ぶり、ナスダックは３年ぶりの高値を更新した。ディフェンシブ株や出遅れていたセクターに買いが入った。来週以降もこの動きが加速する可能性があるとみられている。

　景気回復の兆候や企業の好決算が株価を押し上げてきたものの、出来高は減少し、上げ幅も限定的になるなど、買い意欲が後退する兆候も見られた。

　朝方発表された１月の米雇用統計の相場への影響は限定的だった。同統計では、非農業部門雇用者数が３万６０００人増と、市場予想の１４万５０００人増を大きく下回った。一方、失業率は前月の９．４％から９．０％に低下し、０９年４月以来の水準となった。

　このところ上昇していたエネルギーや素材、工業株などに利食い売りの兆候が見られる一方、消費関連銘柄やハイテク株に買いが入った。

　ダウ工業株３０種は２９．８９ドル（０．２５％）高の１万２０９２．１５ドル。

　ナスダック総合指数は１５．４２ポイント（０．５６％）高の２７６９．３０。

　Ｓ＆Ｐ総合５００種は３．７７ポイント（０．２９％）高の１３１０．８７。

　週足ではダウが２．３％高、ナスダックが３．１％高、Ｓ＆Ｐが２．７％高。

　通信機器メーカーのＪＤＳユニフェーズ＜JDSU.O＞は好決算を手がかりに２６．９％上昇した。来週発表されるシスコ・システムズ＜CSCO.O＞決算への期待が高まった。シスコは０．６％高。

　半面、年初から大きく上昇していたＳ＆Ｐのエネルギー株は０．３％安となった。

　消費関連株は０．７％高。消費動向が上向いている兆候が支援した。オンライン小売りのアマゾン・ドット・コム＜AMZN.O＞は１．３％高。

【関連記事】
〔外為マーケットアイ〕ドル81.70円付近、Ｓ＆Ｐは「米国のソブリン格付け引き下げの計画はない」
米国株式市場は続伸、ダウとＳ＆Ｐが約2年半ぶり高値
三菱ＵＦＪ投信が「ＭＡＸＩＳ　Ｓ＆Ｐ東海上場投信」を2月21日設定、22日に名証上場
米国株式市場サマリー（31日）
再送：米国株式市場サマリー（28日）


　［ブリュッセル　４日　ロイター］　ドイツとフランスは４日開催された欧州連合（ＥＵ）首脳会議で、欧州の競争力強化を目指す一連の措置を共同提案した。

　共同提案の柱は、１）債務の上限を各国が法律で定める、２）人口統計に基づき、年金支給開始年齢の引き上げ、３）インフレ率に連動する賃金制度の廃止、４）法人税の最低税率の導入。

　ＥＵ首脳会議での提案を前にメルケル独首相はサルコジ仏大統領と共同記者会見を行い、「ドイツとフランスは、通貨としてのユーロを守ることを明確にする。また、政治的なプロジェクトとしてもユーロを守っていきたい」と述べた。

　その上で「われわれがＥＵ全体での成長を望んでいるという明確なメッセージを送りたい。われわれが望んでいるのは競争力（強化に向けた）協定の導入だ」と語った。

　サルコジ大統領は「フランスとドイツは、ユーロ防衛に向け明確かつ確固たる決意で、緊密な共同行動を取っている」と語った。

　バローゾ欧州委員長はこれまで、一段の経済協力について、各国政府間で個別に合意する必要はなく、欧州委の提案に沿った対応で経済協力の拡大が可能との認識を示している。

　これに対し、債務危機は急を要することから、仏独は一層迅速な合意が重要であるとし、政府間で合意することが望ましいとしている。

　独仏両国は、危機対策の一環として３月の承認が見込まれているユーロ圏の「包括的パッケージ」に、同協定を盛り込みたい構え。

　また、ＥＵ首脳会議の合意によると、欧州金融安定ファシリティー（ＥＦＳＦ）について、「適切な支援を行う上で必要な柔軟性や融資能力を確保するため」、ＥＦＳＦの機能強化に向けた「具体的な提案」をＥＵ加盟２７カ国の首脳は検討していく方針。３月に結論を出す見通しとしている。

【関連記事】
欧州市場サマリー（4日）
ＥＵ首脳会議、エジプトに権力委譲の即時開始求める
欧州の経済政策協調計画は「ばかげている」＝独ＩＦＯ所長
欧州各国、ユーロの失敗を許してはならない＝独首相
ＥＵ、下期にもギリシャの債務負担軽減措置を検討＝関係筋


　［ダブリン　４日　ロイター］　アイルランドの最大野党、統一アイルランド党は４日、欧州連合（ＥＵ）・国際通貨基金（ＩＭＦ）からの金融支援に伴う負担が軽減されなければ、政権奪取後に同国の銀行債務の再編に一方的に踏み切る可能性があると言明した。

　同党はＥＵ・ＩＭＦからの総額８５０億ユーロの支援条件の再交渉を主張。欧州に対し金利の引き下げを求めている。

　２５日実施されるアイルランドの総選挙では、統一アイルランド党が躍進し、次期連立政権を率いると見られている。

　

【関連記事】
ギリシャ・アイルランド国債、まだ購入せず＝ＰＩＭＣＯ・ＣＥＯ
1月のアイルランド財政赤字、前年比約40％減
ユーロ圏金融・債券市場・終盤＝周辺国債が一段高、ＥＵ首脳会議控え
アイルランドの格付けを引き下げ、見通しは「ネガティブ」＝Ｓ＆Ｐ
第3四半期の国際銀行融資は6240億ドル増、ユーロ圏債務懸念の一時的緩和で＝ＢＩＳ